革新的なソフトウェアで経営課題の解決へ―アシストマイクロ株式会社
AssistMicro

ブレーンスタッフコンサルタンツ様

BSC-eyecatch

導入先

ブレーンスタッフコンサルタンツ様

業種

情報通信・IT関連

製品・サービス

    Blackboard

遠隔地のスタッフとのコミュニケーションを効率化
教育効果を高める可能性にも期待

「職業人教育を通して社会に貢献する」ことをミッションに掲げ、全国70校の教育機関で専門教育を実践する滋慶学園グループ。専修学校法が施行された1976年以来、これまでに500職種を超える人材を養成し、24万人以上の卒業生を輩出してきました。同グループをIT面からサポートしているのが、グループ企業のブレーンスタッフコンサルタンツ(BSC)です。

同社の教育部門は、学生に対するPCスキル教育や、教職員に対するPC活用スキル教育を提供するとともに、eラーニングをはじめとする新しい教育システムを提案し、学校教育全般に対するIT利用をサポートしています。そのため、有望なITツールはいち早く導入し、まず社内で検証したうえでグループに活用の提案を行っています。その一環として、2016年に導入したのが、遠隔教育・ウェブ会議システムのBlackboard Collaborateです。現在は、社内でのコミュニケーションに積極的に活用し、学校での活用についても検証を行っています。

社内のコミュニケーション課題を解決するツールとして期待

hokkaido_shigeta株式会社ブレーンスタッフコンサルタンツ 教育業務次長森 清人 氏

Blackboard Collaborateを導入した目的について、教育業務次長の森清人氏は次のように語ります。

「当社では数年前から、eラーニングや遠隔授業で学生とリアルタイムにコミュニケーションができるツールを探していました。Collaborateは豊富な機能を持っており、プラグインは不要でブラウザベースで利用できます。また、当社で利用している学習管理システム(LMS)のMoodleと連携もできることから、まず社内で導入し、使い勝手を検証することにしました」

BSCの教育部門では、スタッフのコミュニケーションツールとして活用されています。教育部門のメンバーは、大阪の本社と東京事務所に分かれて業務を行っています。また、BSCはグループ内の13校で、約3000人の学生にPCスキル教育を行っており、同社の契約インストラクターが各拠点で授業を行っています。このようにメンバーやインストラクターの拠点が分散しているため、日常的なコミュニケーションが取りづらいという課題がありました。

「従来はスケジュール管理システムやメール、電話などでやりとりを行ってきましたが、PC画面を見ながら説明すれば簡単に伝わることが、なかなかうまく伝わらず、もどかしい思いをすることが頻繁にありました。また、表情を交えてコミュニケーションをとることの重要性も認識していました。Collaborateを導入すれば、ビデオ通話ができますし、PCの画面を共有しながら話し合うこともできますので、コミュニケーションが円滑になるのではないかと期待しました」(森氏) 

コミュニケーションを円滑にする多彩な機能を評価

社内のコミュニケーションツールとして実際にCollaborateを活用してみた結果、森氏は特に有効性を感じている機能として、以下の3点を挙げています。

1)アプリケーションとデスクトップの共有
特に操作手順の確認やイメージの共有などがしやすく、ミーティングや教材開発などを効率よく進めることができます
2)セッションの録画機能
会議のログを取ることができ、参加できなかったメンバーも後から内容を確認することができます
3)LMS(Moodle)との連携
Moodleのコースの中にCollaborateのルーム(会議室)を設定することにより、Moodleのユーザー管理をそのまま継承することができます。そのため、Moodleにさえ入ってもらえれば、すぐに利用してもらうことができます」

「ルームがいくらでも作れるのは有り難い」と森氏。「部門ごとにルームをつくれば、部門内での日常的なコミュニケーションにもっと使えるはず」と期待を寄せています。

教育部門でPCスキル教育を担当する三浦菜穂子氏は、社内でCollaborateを最も活用しているメンバーの一人です。

「教室で何か問題などが起きた時などに、インストラクターとの連絡に使っています。また、新しい技術をインストラクターに講習する際、全員を集めて実施することは難しいため、Collaborate上で行うこともあります。特に役立っていると感じるのが教材制作です。本社から電車で1時間半ほどかかる教室に常駐しているインストラクターに、動画編集などを依頼することが多いのですが、逐一指示や報告をしながら仕事を進めることができます。以前は電話でのやりとりが中心で、時には実際に教室まで行くこともありました。時々、インターネット通話ソフトを使うこともありますが、途中で音声が途切れたり、音質が悪かったりすることがあり、ストレスを感じました。それに対してCollaborateは、音声も動画も安定していて、ストレスなくやりとりができるので有り難いです。また、互いに表情を見ながら話をすると、意思疎通がしやすく、仕事もスムーズに進みます」

ネットワーク部門に所属するラーニングデザイナーの塩山智史氏は、将来を見据えて次のように評価します。

「今後は日本の教育界も、eラーニングがもっと普及していくと思います。eラーニングを行う上で、大切になるのがコミュニケーションです。それを円滑にできるところがCollaborateの優れた点だと思います。また、操作も直観的にでき、誰にでも使いやすいところも、教育ツールとしては重要なポイントだと思います」

佐藤氏は、ネットワーク部門の立場からこう評価しています。

「Moodleとの連携のしやすさが一番に挙げられます。また、WebRTCに対応したツールの中でも、Collaborateは音声と映像の品質の安定性が非常に高いと思います」

通信教育での検証で、効果を確認

hokkaido_matsumoto株式会社ブレーンスタッフコンサルタンツ コンピュータ教育 三浦 菜穂子 氏

BSCでは、Collaborateについて教育現場での検証も行っています。現在は、保育士通信教育科の教員と一部の学生(12名)の間でのコミュニケーションに試用しています。

「教員と学生の皆さんに自由に活用していただきながら、メリットや課題を蓄積しているところです。CollaborateとMoodleは連携できるため、従来通りMoodleからアクセスすればよく、教員も学生もMoodleは使い慣れていますので、Collaborateの使い方だけを覚えればよく、負担をかけずに利用いただいています。試用し始めてまだ3カ月ですが、我々も驚くくらい活用いただいています」(森氏)

通信教育科では、学生は普段、自宅で教材を使って学習を行い、レポートを定期的にLMS上で教員に提出し、教員が添削してLMS上でフィードバックする形で行われています。教員と学生たちが顔を合わせる機会は年に数回しかなく、コミュニケーション面で課題がありました。そこで、Collaborateを活用し、次のような取り組みが行われています。

〈通信教育科での取り組み内容と教員の評価〉

・ホームルーム(全学年/月1回)
「スクーリングは年に数回のため、普段の学生の状態はメッセージでしか把握できません。そこで月に1度、Collaborate上でホームルームを行うようにしました。すると、質問に対する学生の顔色や表情、服装などから、今、学習にどれだけ集中できているのか、日常生活にどのような変化が起こっているのか、といったことをつかめるようになり、様子がおかしいと感じた学生には速やかに対応できるようになりました。ノンバーバルコミュニケーションの重要性を再認識しました」

・新入生面談(1年生/5月)
「新入生に対しては、4月上旬のオリエンテーションが終了すると、7月の面接授業日まで対面する機会がありません。そこで、5月にCollaborateを利用して新入生面談を行ったところ、入学初期の不安な思いを共有でき、モチベーションを維持することができました」

・実習生面談(3年生/実習前後)
「3年生になると、保育実習があります。実習計画書の作成は教員と相談しながら進める必要があり、従来はレポート添削の形で指導をしてきました。しかし、真っ赤に添削された計画書を見ると学生は自信をなくし、また、その不安感から学校までわざわざやってきて指示を受けることも多くありました。そこで、Collaborate上で、添削した計画書をシェアしながら面談することで、『真っ赤な添削』は実は改善可能で、不安に陥ることはないと学生に認識してもらうことができました」



〈学生の声〉

「文章を考えてメッセージを送るという行為は大変しんどいです。そのため、これまでは自分の言いたいことをうまく説明できず、あきらめてしまっていたことが、対面で話せてよかったです」

「文書をシェアしながら、具体的な指示が得られるのでわかりやすいです。電話をするのは今一歩気が引けるので、助かりました」 

「先生やクラスメイトと1カ月に1度会えるのは楽しかったです。時間を調整しても、参加したいと思いました。ホームルームはぜひ続けてほしいです」

教育活動への本格的な導入を検討

こうした教育現場の声を踏まえ、今後に向けて森氏は、次のように語ります。

「eラーニングツールというと、無味乾燥なイメージがありますが、Collaborateを活用することによって、コミュニケーションがより円滑になり、教育効果の改善にもつながることがよくわかりました。今後、通信教育を中心に、教育活動への本格的な導入を検討したいと思います。また、集合教育の遠隔講義での活用も試行したいと考えています」

Collaborateは、単なるコミュニケーションツールの枠にとどまらず、 教育のための道具としての機能が充実しています。また、ウェブ上で利用できるので ハンドリングもしやすいです。ルームという単位で目的別、参加者別の集まりを 複数作ることができるので、利用人数の多いところでは管理も容易になります。 LMSを利用している組織であれば、Collaborateを導入するメリットは大きいと思います
- 教育業務次長 森 清人氏


USER PROFILE:株式会社ブレーンスタッフコンサルタンツ
bsc_logo
所在地:
大阪府大阪市中央区島之内1-10-15 滋慶ビル2F
創設:1988年 8月
社員数:30名
 +インストラクター25名
事業内容:
 システム部門
 ネットワーク部門
 教育部門
 ウェブデザイン部門
http://www.bsc.to/

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  • 本導入事例は2017年7月の取材に基づくものであり、現在の状況と異なる場合がございます。
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