~ネイティブ講師のオンライン会話で実践力を鍛える~
VRを活用して一歩進んだ教育へ
将来を予測し変化に適応、あなたのビジネスを成功に導く業務管理体制を
学ぶ側の視点に立った教育ICTソリューション
革新的で高品質なソフトウェアと価値あるサービスで、お客様に貢献－アシストマイクロ株式会社
Pick Up Contents
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Blackboard
教育用プラットフォーム製品「Blackboard」（ブラックボード）は、学習者に学びやすい環境を提供するためのソリューションです。いつでもどこからでも利用できる学習管理システムをはじめ、オンラインの講義開催やモバイルアプリによる情報発信など、学生から寄せられる幅広い学習ニーズに応えます。 講義に出られなかった学生が、録画を好きな時にパソコンやスマートフォンで閲覧できる。 遠隔地や国外にいても、パソコンから構内の学生と一緒にリアルタイムで講義に参加できる。 受験生が、スマートフォンで常にイベント情報やキャンパスマップといった、最新の大学情報を受け取れる。 Blackboardは、このような常に学ぶ側の視点に立った、学ぶ側を中心に据えたキャンパス環境の構築を支援する、教育機関向けプラットフォーム製品群です。 忙しい、遠い、身体的なハンディキャップがある… 多様な課題や背景を持つ昨今の学生や入学希望者、ステークホルダー。 それらの個々のニーズに寄りそった、より高品質で充実した教育、各種サービス、情報開示等を実現可能にします。 Blackboardは、教育機関と、学生や学内外の関係者が、常に"つながって"いられる教育テクノロジーを提供することにより、お客様の教育機関としてのミッション達成をより加速化します。
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BP Director
BPM＆ワークフロー製品「BP Director」（ビーピーディレクター）は、あらゆる業務を管理・可視化し、将来予測まで可能にするビジネスプロセスマネジメントソリューションです。申請業務のようなフローだけでなく、並行で進む業務やプロジェクト管理にも対応、ボトルネックの把握や遅延要因の検知・アラートなど、高度な機能を手軽に利用可能。継続的な業務改善をサポートします。
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iThenticate
剽窃検知ツール「iThenticate」（アイセンティケイト）は、研究論文や著作物の内容を、世界最大級の学術データベースと照合し、その独自性を検証するオンラインツールです。論文の発表・公開前にチェックを行うことで剽窃や盗作が疑われる箇所を検出し、独自性に問題がない状態へと改善することが可能です。論文や研究成果への評価を守るためにiThenticateでのチェックをはじめませんか？
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Kaltura
統合動画プラットフォーム「Kaltura」（カルトゥーラ）は、動画の配信・編集・管理・分析が可能なソリューションです。マルチデバイスに対応した遠隔教育の実施や学習管理システムとの連携など、教育シーンで活用することで、学習効果の高い動画教材を柔軟に取り入れた、より質の高い教育・研修をサポートします。
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Rosetta Stone
言語学習ソリューション「Rosetta Stone」（ロゼッタストーン）は、最大24種類もの外国語を実用的なレベルで習得できるオンラインの語学トレーニングプログラムです。日本語を介さず外国語のみで構成された独自のプログラムやネイティブのコーチと会話できるレッスンなど、オンラインで基礎から実践力まで着実に語学スキルを育成できます。
Case study & Voice 導入事例 & お客様の声
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テルモ株式会社様
- BP Director
医療機器メーカーとしてコンプライアンスを徹底し続けるために紙管理による煩雑な承認・行政報告業務のプロセスをいち早くITシステム化して標準・効率化を実現 人々の健康を支える医療機器や医薬品の製造販売は許可制の事業であり、製品の製造販売後についてもGVPと呼ばれる省令によって遵守すべき安全管理体制が定められています。医療機器メーカーのリーディングカンパニーであるテルモ株式会社（以下、テルモ）は、このGVPへの対応業務の管理にビジネスプロセスマネジメント：BPMソリューション「BP Director（ビーピーディレクター）」を採用し、安全情報の評価から報告提出まで、一連の業務のITシステム化と効率化を実現しています。本事例では、取り組みの背景から効果、今後の展望について、同社・安全情報管理部に伺いました。 紙管理によるGVP業務が限界に、ITシステム導入が急務 人々の健康を支えるさまざまな医療機器や医薬品 ―― 日本ではこのような製品の製造・販売は医薬品医療機器等法によって業許可を得なければならないビジネスであり、製造販売後についても遵守すべき安全管理体制が省令で定められています。この省令はGVP（Good Vigilance Practice）と呼ばれ、医療機器や医薬品等の品質・有効性・安全性に係る事項や適正な使用のために必要な情報の収集・検討、その結果に基づく必要な安全確保措置の実施を求めています。これにより、医療機器製造販売業者は、製品に関して市場から寄せられる各種の情報を収集し、特定の基準に則って行政報告の要否を判断、対象となった場合は定められた期日までに速やかに報告する責務があります。 テルモではこのGVP業務を安全情報管理部が担当しています。医療機器メーカーが遵守すべきルールの一つとしてGVP省令があり、法令に従い必要な情報を期限内に漏れなく報告する活動は、企業を守ることにつながっています。 このように医療機器メーカーとしての信頼の根幹にも関わるGVP業務に真摯に取り組む一方で、実際の業務体制には多くの課題がありました。 「限られたメンバーで対応しているため、行政報告の提出期限を遵守することで精一杯でした。承認プロセスの記録は紙媒体で行っていたため煩雑で、複数関係者による承認の押印にも時間がかかり、直前にばたばたしてしまうことがありました。GVPの適正な運用をチェックする自己点検も、理想は全件行いたいところ、年に1回の抜き取り方式でやらざるを得ませんでした。」 テルモではこれまでGVP省令不遵守により行政処分を受けたことはありませんでしたが、それは人海戦術という努力の結果であり、業務体制が効率化されているとは言い切れない状況でした。また、業務として遵守すべき規程はあるものの、それを実現するやり方は属人化しており、新規配属された人員の育成にも時間がかかっていました。海外にも積極的に進出するなかで製品数は増え、それに比例して管理すべき品質情報や行政報告件数も増加していました。日本国内だけでなく各国の規制による要求事項も増大しており、近いうちに業務量が対応可能な容量をオーバーしてしまうことは明らかでした。 「このままでは、報告期限の超過や記録作成漏れなど、法令を遵守できなくなるおそれがありました。今いる人員で環境の変化に対応し、GVPを逸脱するようなリスクを回避するためにも、ITシステムの導入による業務の平準化と効率化、そして迅速化が急務でした。」 そこで、GVP業務のIT化を進めるため、安全情報管理部は情報システム部門とともにワークフローを中心とした各社の製品・システムを検討しました。今ある課題をスムーズかつ短期間で実現できるかに主眼をおいて調査するなかで、アシストマイクロが提供する米BP Logix社のBPMソリューション「BP Director」に出会いました。 ※本導入事例の全文はパンフレットでご覧いただけます。 導入の経緯や評価のポイント、効果などの詳細をお知りになりたい方は、以下の事例請求フォームより導入事例パンフレットをご請求ください。 BP Directorは当社がやりたいと思っていたことに応えられる自由度の高い仕組みを備えていました。 詳細な証跡管理は監査でも評価されています。 業務を標準化することで、当社だけでなく医療機器業界全体の発展も可能になります。 アシストマイクロとBP Directorには引き続き支援をお願いします。 ― テルモ株式会社 安全情報管理部 担当者様 USER PROFILE：テルモ株式会社 1921年、国民衛生の基礎を支える良質な体温計を国産化するため、北里柴三郎博士をはじめとする医師らが発起人となり設立。「医療を通じて社会に貢献する」という企業理念のもと、進化する医療現場とともに歩みを続け、現在では使い切りの注射器から、医薬品、カテーテル、人工心肺システムなどの最先端医療機器や再生医療等製品まで事業領域を広げ、160以上の国や地域に製品を提供しています。日本発のグローバル企業として、世界の医療現場と患者さんにより良い製品・サービスを安定的に供給するとともに、医療を取り巻くさまざまな課題の解決に向けて取り組んでいます。 本社所在地：東京都渋谷区幡ヶ谷2-44-1 設立：1921年（大正10年）9月 拠点数：生産拠点31（国内8、海外23） 社員数：5,087名（テルモグループ 26,474名） （2019年9月末時点） https://www.terumo.co.jp/ この導入事例をダウンロードする 本導入事例の全文はパンフレットでご覧いただけます。 業務要件に応える自由度の高さと機能、ベンダー対応を評価 報告期限の可視化で体制を強化、監査にも大きなメリット 業務システムからさらなるデータ活用と業務標準をめざす といった、製品選定のポイントから導入効果、今後の展望まで、詳細をお知りになりたい方はこちらの事例請求フォームより導入事例パンフレットをご請求ください。メールでダウンロード用のリンクをご案内いたします。 事例請求フォーム Webフォーム種別 -None- 会社Webサイトお問い合わせ Webinar申込み 事例請求フォーム Blackboard Digital Learning Days 2019 AEB_Webinar申込み BPD関連Webinar申込み EDIX2018セミナー申し込み T＆Lforum2018申込 T＆Lforum2019申込 20180628マイクロラーニングセミナー申込み 20181023パクテラセミナー 見込み客のデータ元 -None- WEBサイト WEBサイト（資料請求フォーム） 電話照会 メール照会 パートナーサイト（Rosettastone Inc） パートナーサイト（Blackboard Inc） 外部サイト 自社イベント 自社イベント（オンライン） 外部イベント DM テレアポ パートナー 紹介 ソーシャル 新聞・雑誌 営業活動 事業活動 既存顧客 その他 Google AdWords Facebook Twitter 資料DL お選びください BP Director事例（テルモ様） 法人名* 部署名* 職位 姓*名* メールアドレス* 電話番号* 事例請求の目的 -お選びください- 新規導入の検討・比較のため 顧客に提案するための情報収集、調査 協業のための情報収集、調査 その他 どのような業務管理をご検討ですか？ 個人情報の取扱いに同意する* 弊社プライバシーポリシー var mndFileds=new Array('Company','LEADCF14','Last Name','First Name','Phone','Email','LEADCF104'); var fldLangVal=new Array('法人名','部署名','姓','名','電話番号','メール','個人情報の取扱いに同意する'); var name=''; var email=''; function checkMandatory2466524000029954023() { for(i=0;i
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帝京大学様【動画あり】
- Blackboard
クラウドへの移行で教職員と学生の双方にメリット主体的に学ぶ意識、学力、授業満足度も変化 教員の声 ラーニングテクノロジー開発室室長の渡辺博芳教授に、製品導入のきっかけや製品の印象、授業での活用について、ざっくばらんに伺いました。 学生さんの声 学生のみなさんに授業内外での活用法と、eポートフォリオの魅力について伺いました。 1966年の創立以来、「実学」「国際性」「開放性」を建学の精神に掲げてきた帝京大学。2002年からは逸早く、学習管理システムとしてBlackboard Learnの前身のWebCTを導入、以来、その運用を支えるラーニングテクノロジー開発室による学内講習会やサポートの元、全国４つのキャンパスでBlackboard Learnが活用されています。2019年6月には2年連続で「THE世界大学ランキング」にランクイン、国内の大学110校のうち８位を獲得し、その教育力や研究力が世界的に評価されています。 本事例では授業や学科運営においての、Blackboard Learnの活用と魅力について3名の先生方に伺いました。 「よく分かる授業」実現のために 学内でLMSなどのラーニングテクノロジーを活用した教員の授業改善と、学生の学習支援を担うラーニングテクノロジー開発室では、教員が持つべき技術としてインストラクショナル・デザインを普及させると共に、学生の自律的な学習力を育成していくことを活動方針に掲げて活動しています。中でも中心的な活動となっているのが、教育・学習の基盤技術としてのLMSと講義ビデオ配信システムの供用サービスと活用支援です。 同ラーニングテクノロジー開発室室長を務める、理工学部情報電子工学科の渡辺博芳教授は、従来型の授業に比べ、LMSを活用することで学生への個別対応が可能と語ります。同学科では、Blackboard Learnを活用したセルフラーニング型の授業を導入し、学生が自分のペースで学習できる仕組みを構築。LMSを活用することで、講義のビデオや講義のビデオやスライドなどの教材、小テストなど、さまざまなコンテンツを用意して自由にアクセスできるようにしたり、課題の提出やフィードバックなど、教員と学生または学生同士がオンライン上で個々にやり取りする環境を用意すれば、それぞれの学生が確実に力をつけることができます。 従来型の授業では十分に対応できなかった「個別対応」の授業が可能になり、学生を対象に実施する授業についてのアンケート結果も高い満足度を得ています。 学生の理解度は一人ひとり異なります。オンラインで個々にやり取りできる環境を用意すれば、それぞれの学生が確実に力をつけることができます。 授業の基盤システムと学内のコミュニティ機能を兼ね備えたBlackboard Learnは、学内の情報基盤として不可欠の存在です。 ― ラーニングテクノロジー開発室 室長、理工学部 情報電子工学科 渡辺博芳教授 この導入事例の全文を読む 本導入事例の全文はパンフレットでご覧いただけます。 導入の経緯や評価のポイント、効果などの詳細をお知りになりたい方は、以下のお問い合わせフォームより導入事例パンフレットをご請求ください。 [inquiry]
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信州大学 e-ラーニングセンター様
- Kaltura
県下に分散するキャンパス間を結ぶ動画インフラとして活用頻繁な環境変化に対応し、学生と大学双方にとって利用しやすい環境を実現 1949（昭和24）年、長野県下の高等教育機関7校を包括・併合して発足した信州大学。８つの学部からなる総合大学であり、広い県内に５つのキャンパスが点在しています。それぞれの学部が独自の伝統を持ち、地域と密接に関わりながら発展してきました。第３期中期目標期間（2016〜2021年）においては、特色ある教育・研究のグローバル展開、創造性豊かな人材育成、地域・社会発展への寄与を持続的・戦略的に行うため、『３つの「G」（Green, Global, Gentle）と３つの「L」（Local, Literacy, Linkage）』を基本方針に掲げ、戦略的な大学運営を行っています。 30年前から遠隔講義ができる環境を構築 「限られた予算の中で、安定して映像を配信できる環境を追求してきました」と語る矢部正之副センター長 同学は前述の通り、県内に５つのキャンパスが点在していることから、分散したキャンパス間を学生や教員が頻繁に移動しなくても済むように、授業や会議をいかに共有するかが課題となってきました。その解決のため、30年前から遠隔による授業・会議の仕組みが構築されてきました。1988年には、マイクロ波無線回線を利用したネットワークシステム（信州大学画像情報ネットワークシステム＝旧SUNS）を本稼働。2007年には、情報通信技術を利用した教育の実施に必要な支援を行うe-Learningセンターが発足し、光ケーブルを利用したギガビットイーサネットワークによる学内LANを基盤とした遠隔授業・会議システム（信州ユビキタスネットシステム＝新SUNS）を2009年度に完成させました。旧SUNSは同期（生配信）のみで低画質でしたが、新SUNSではインターネットを利用することで画質も向上し、非同期の録画配信も可能になりました。 遠隔配信される授業には、主に1年次に学ぶ教養科目や、学部を跨がって受講される授業などがあります。教養科目を遠隔配信するのは、次のような理由からです。信州大学では、1年次は全ての学生が松本キャンパスで学び、2年次以降、学部によって各キャンパスに分かれます。1年次に教養科目の単位を取り損ねた場合、2年次以降も松本キャンパスまで通わなければならなくなります。そうしなくてもいいように、遠隔配信されています。 2009年度には、長野県下の8大学（現在は10大学）により、授業などの教育資源を有効活用する「高等教育コンソーシアム信州」が設立されます。これを機に、コンソーシアムの事務局を担うe-Learningセンターは、2010年に動画収録・配信システムとしてMediasiteを導入。各大学に収録用の教室を設け、コンソーシアム参加大学間での授業の撮影・配信を開始しました。各授業は、リアルタイムでの配信のほか、自動録画され非同期でも配信されています。 e-Learningセンターの副センター長を務める、高等教育研究センター教授の矢部正之氏は、「遠隔のキャンパス間や大学間で授業を共有するには、映像配信の仕組みが不可欠です。限られた予算の中で、安定して映像を配信できる環境を追求してきました」と語ります。 よりコストパフォーマンスの高いシステムを求めて 「反転学習を普及させる上でも、教員が予習用の動画コンテンツを自由に作れる環境は望ましい」と新村正明准教授 Mediasite導入より6年後の2016年度、e-Learningセンターは、新たな動画システムの検討を始めます。理由は、動画収録に不可欠な専用レコーダー（ハードウェア）の老朽化です。e-Learningセンター 研究開発運用部門 研究開発チームの茅野基さんは、次のように語ります。 「Mediasiteをそのまま利用し続けると、レコーダーの買い換えが必要になりますが、1台当たり400万円前後の費用がかかります。また、学内から動画収録の要望が増える傾向にあることを考えると、今後レコーダーの増設が必要になる可能性もあります。しかし、予算が削減傾向にある中で、レコーダーの購入は容易なことではありません。そこで、Mediasiteのサポート期間が終了するタイミングを前に、同様の機能を持った、よりコストパフォーマンスの高いシステムを探し始めました」新たなシステムの検討に当たってe-Learningセンターが重視した機能は、学内で利用しているLMSのMoodleと連携できること、予約録画ができること、テレビ会議システムと接続して録画できることなどでした。さまざまな製品を検討する中で、要件を満たしている候補は、Kalturaを含めた3製品に絞られました。導入時のイニシャルコストと、運用や保守などにかかるランニングコストを総合的に比較検討した結果、採用したのがKalturaでした。 Kalturaは、動画の管理、配信などを可能にするプラットフォームです。世界80カ国以上で利用されており、ユーザーはあらゆるデバイスからアクセスが可能です。また、拡張機能であるLecture Captureを用いれば、PCを使って講義を収録できるため、特別なハードウェアを導入する必要がありません。コストを比較した場合、オンプレミスからクラウドに変わるため、ランニングコストはKalturaが上回るものの、高額なハードウェアを購入しなくてすむ分、トータルではKalturaの方がコストパフォーマンスは高いと評価しました。また、3製品のうち、これまで使用してきたMediasiteを除いた2製品についてはトライアルを実施しました。実際に使用してみて、差が出たのがLMSであるMoodleとの連携の部分でした。KalturaはLMSの機能の一部として操作できるだめ、ユーザーは新製品を意識することなく使うことができます。それに対して、もう１つの製品は、必要な機能が初めから揃っていてすぐに使えるものの、Moodleとは別の操作が必要で、ユーザーは慣れないと使いにくいのではないかと評価されました。 また、茅野氏は、オンプレミスからクラウドに変わることで、e-Learningセンターのスタッフがサーバーの保守管理から解放される点も、決め手の一つとして挙げています。 年間300〜400時間分の動画を収録・配信 e-Learningセンターでは、約5カ月のトライアル期間を経て、18年3月にKalturaを正式導入しました。現在の用途は、これまでMediasiteによって行われてきた講義の収録・管理が中心で、学内では年間約200本、300〜400時間分の動画が収録・配信される予定です。 操作性については概ね良好のようです。e-Learningセンターの研究開発運用部門長を務める新村正明氏は、「Moodleのプラグイン連携によって、従来と同じような操作環境が実現できており、ユーザーからも、従来と同じような感覚で使えそうだという評価をもらいました」とのこと。「システムをリプレイスする時は、ユーザーの利用環境は極力変えたくないものです」と矢部氏。その点では、問題はなかったようです。また、18年4月より、学務部 学務課 教務グループ 高等教育コンソーシアム信州担当となった丸山浩平氏は、Kalturaを使った印象について「使い勝手がよく、操作もスムーズに感じます」と評価しています。 教員や学生の動画作成・配信も可能にe-Learningセンターは、Kalturaの多機能性も評価しています。なかでも、今後、活用できる機能として注目しているのが、CaptureSpaceです。CaptureSpaceは、ユーザーがPCを使って自らレクチャーやプレゼンテーションなどの動画コンテンツを作成し、LMSにアップできる機能です。茅野氏によれば、Mediasiteもこうした機能を拡張することはできるものの、拡張費用が高価とのこと。矢部氏は、Kaltura採用の決め手として、コストパフォーマンスとともに、この機能を用いた動画コンテンツ作りの可能性を挙げています。 e-Learningセンターでは、講義の収録・管理を行うほか、実習を収録して動画教材を作成するといった、教員の動画コンテンツ作成も支援しています。以前は作成を支援する専任スタッフがいましたが、予算削減により、現在は不在となっています。そのため、教員は自身で作成するか、もしくは、大学の公募を利用し、作成サポート費用を獲得して作成を外注しなければなりません。しかし、CaptureSpaceがあれば、より多くの教員が、PCを使って自身で動画コンテンツを作成できる環境を提供できます。特別な機器は不要なため、各キャンパスにコンテンツ収録用のミニスタジオを用意することもできるでしょう。また、これまでは教員によってバラバラだった動画コンテンツの制作環境が、CaptureSpaceで統一されれば、e-Learningセンターにとってはコンテンツ作成の一元管理やサポートがしやすくなるというメリットも生まれます。データは全てクラウドにアップされるため、学内のサーバの空き容量が重い動画データで圧迫される心配もなくなります。 「学生にとっても、課題を動画で提出できるようになれば、学習効果は高まります。例えば、語学では、学生がスピーチを動画で提出できれば、教員はより正確に評価することができるでしょう。ただし、こうした環境を提供した場合、扱うデータ量が増えるため、運用コストの上昇につながります。しかし、学生や教員が動画を自ら作成して配信する環境は、避けて通れません。それだけに、対応を考えていく必要があります」（矢部氏） 「反転学習を普及させる上でも、教員が予習用の動画コンテンツを自由に作れる環境は望ましいと思います。ただ、それをやり始めると、我々にどこまでサポートできるのか、というマンパワーの問題も出てきます。Kaltura採用の一番の決め手はコストですから、いかにコストを抑えながら、動画を活用できる環境を築けるかが、今後の課題と言えます」（新村氏） これまで、遠隔授業のツールとして利用されてきた信州大学の動画配信システムが、Kaltura導入を機に、教育の質をより高めるためのツールへと、その可能性を広げようとしています。今後のe-Learningセンターの活動が注目されます。 「クラウドに変わることで、スタッフがサーバーの保守管理から解放される点も、決め手」と茅野基氏は語る 「Kalturaは、使い勝手がよく、操作もスムーズに感じます」と話す高等教育コンソーシアム信州担当、丸山浩平氏 USER PROFILE：国立大学法人 信州大学 所在地：長野県松本市旭3-1-1 設立：1949年5月31日 キャンパス数： 長野県内に5キャンパス 松本、長野（教育、工学）、伊那、上田 学生数： 学部生 9,127名 大学院 1,903名 外国人留学生 317名 https://www.shinshu-u.ac.jp/ （平成29年5月現在） 導入事例をPDFでダウンロードする PDFダウンロードリンク 本導入事例は2018年4月の取材に基づき作成したものです。 本資料に記載されている会社名、製品名、ロゴマークは各社の商標または登録商標です。 [inquiry]
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ブレーンスタッフコンサルタンツ様
- Blackboard
遠隔地のスタッフとのコミュニケーションを効率化教育効果を高める可能性にも期待 「職業人教育を通して社会に貢献する」ことをミッションに掲げ、全国70校の教育機関で専門教育を実践する滋慶学園グループ。専修学校法が施行された1976年以来、これまでに500職種を超える人材を養成し、24万人以上の卒業生を輩出してきました。同グループをIT面からサポートしているのが、グループ企業のブレーンスタッフコンサルタンツ（BSC）です。 同社の教育部門は、学生に対するPCスキル教育や、教職員に対するPC活用スキル教育を提供するとともに、eラーニングをはじめとする新しい教育システムを提案し、学校教育全般に対するIT利用をサポートしています。そのため、有望なITツールはいち早く導入し、まず社内で検証したうえでグループに活用の提案を行っています。その一環として、2016年に導入したのが、遠隔教育・ウェブ会議システムのBlackboard Collaborateです。現在は、社内でのコミュニケーションに積極的に活用し、学校での活用についても検証を行っています。 社内のコミュニケーション課題を解決するツールとして期待 株式会社ブレーンスタッフコンサルタンツ 教育業務次長森 清人 氏 Blackboard Collaborateを導入した目的について、教育業務次長の森清人氏は次のように語ります。 「当社では数年前から、eラーニングや遠隔授業で学生とリアルタイムにコミュニケーションができるツールを探していました。Collaborateは豊富な機能を持っており、プラグインは不要でブラウザベースで利用できます。また、当社で利用している学習管理システム（LMS）のMoodleと連携もできることから、まず社内で導入し、使い勝手を検証することにしました」 BSCの教育部門では、スタッフのコミュニケーションツールとして活用されています。教育部門のメンバーは、大阪の本社と東京事務所に分かれて業務を行っています。また、BSCはグループ内の13校で、約3000人の学生にPCスキル教育を行っており、同社の契約インストラクターが各拠点で授業を行っています。このようにメンバーやインストラクターの拠点が分散しているため、日常的なコミュニケーションが取りづらいという課題がありました。 「従来はスケジュール管理システムやメール、電話などでやりとりを行ってきましたが、PC画面を見ながら説明すれば簡単に伝わることが、なかなかうまく伝わらず、もどかしい思いをすることが頻繁にありました。また、表情を交えてコミュニケーションをとることの重要性も認識していました。Collaborateを導入すれば、ビデオ通話ができますし、PCの画面を共有しながら話し合うこともできますので、コミュニケーションが円滑になるのではないかと期待しました」（森氏） コミュニケーションを円滑にする多彩な機能を評価 社内のコミュニケーションツールとして実際にCollaborateを活用してみた結果、森氏は特に有効性を感じている機能として、以下の3点を挙げています。 １）アプリケーションとデスクトップの共有 特に操作手順の確認やイメージの共有などがしやすく、ミーティングや教材開発などを効率よく進めることができます ２）セッションの録画機能 会議のログを取ることができ、参加できなかったメンバーも後から内容を確認することができます ３）LMS（Moodle）との連携 Moodleのコースの中にCollaborateのルーム（会議室）を設定することにより、Moodleのユーザー管理をそのまま継承することができます。そのため、Moodleにさえ入ってもらえれば、すぐに利用してもらうことができます」 「ルームがいくらでも作れるのは有り難い」と森氏。「部門ごとにルームをつくれば、部門内での日常的なコミュニケーションにもっと使えるはず」と期待を寄せています。 教育部門でPCスキル教育を担当する三浦菜穂子氏は、社内でCollaborateを最も活用しているメンバーの一人です。 「教室で何か問題などが起きた時などに、インストラクターとの連絡に使っています。また、新しい技術をインストラクターに講習する際、全員を集めて実施することは難しいため、Collaborate上で行うこともあります。特に役立っていると感じるのが教材制作です。本社から電車で1時間半ほどかかる教室に常駐しているインストラクターに、動画編集などを依頼することが多いのですが、逐一指示や報告をしながら仕事を進めることができます。以前は電話でのやりとりが中心で、時には実際に教室まで行くこともありました。時々、インターネット通話ソフトを使うこともありますが、途中で音声が途切れたり、音質が悪かったりすることがあり、ストレスを感じました。それに対してCollaborateは、音声も動画も安定していて、ストレスなくやりとりができるので有り難いです。また、互いに表情を見ながら話をすると、意思疎通がしやすく、仕事もスムーズに進みます」 ネットワーク部門に所属するラーニングデザイナーの塩山智史氏は、将来を見据えて次のように評価します。 「今後は日本の教育界も、eラーニングがもっと普及していくと思います。eラーニングを行う上で、大切になるのがコミュニケーションです。それを円滑にできるところがCollaborateの優れた点だと思います。また、操作も直観的にでき、誰にでも使いやすいところも、教育ツールとしては重要なポイントだと思います」 佐藤氏は、ネットワーク部門の立場からこう評価しています。 「Moodleとの連携のしやすさが一番に挙げられます。また、WebRTCに対応したツールの中でも、Collaborateは音声と映像の品質の安定性が非常に高いと思います」 通信教育での検証で、効果を確認 株式会社ブレーンスタッフコンサルタンツ コンピュータ教育 三浦 菜穂子 氏 BSCでは、Collaborateについて教育現場での検証も行っています。現在は、保育士通信教育科の教員と一部の学生（12名）の間でのコミュニケーションに試用しています。 「教員と学生の皆さんに自由に活用していただきながら、メリットや課題を蓄積しているところです。CollaborateとMoodleは連携できるため、従来通りMoodleからアクセスすればよく、教員も学生もMoodleは使い慣れていますので、Collaborateの使い方だけを覚えればよく、負担をかけずに利用いただいています。試用し始めてまだ3カ月ですが、我々も驚くくらい活用いただいています」（森氏） 通信教育科では、学生は普段、自宅で教材を使って学習を行い、レポートを定期的にLMS上で教員に提出し、教員が添削してLMS上でフィードバックする形で行われています。教員と学生たちが顔を合わせる機会は年に数回しかなく、コミュニケーション面で課題がありました。そこで、Collaborateを活用し、次のような取り組みが行われています。 〈通信教育科での取り組み内容と教員の評価〉 ・ホームルーム（全学年／月１回） 「スクーリングは年に数回のため、普段の学生の状態はメッセージでしか把握できません。そこで月に１度、Collaborate上でホームルームを行うようにしました。すると、質問に対する学生の顔色や表情、服装などから、今、学習にどれだけ集中できているのか、日常生活にどのような変化が起こっているのか、といったことをつかめるようになり、様子がおかしいと感じた学生には速やかに対応できるようになりました。ノンバーバルコミュニケーションの重要性を再認識しました」 ・新入生面談（１年生／５月） 「新入生に対しては、４月上旬のオリエンテーションが終了すると、７月の面接授業日まで対面する機会がありません。そこで、５月にCollaborateを利用して新入生面談を行ったところ、入学初期の不安な思いを共有でき、モチベーションを維持することができました」 ・実習生面談（３年生／実習前後） 「３年生になると、保育実習があります。実習計画書の作成は教員と相談しながら進める必要があり、従来はレポート添削の形で指導をしてきました。しかし、真っ赤に添削された計画書を見ると学生は自信をなくし、また、その不安感から学校までわざわざやってきて指示を受けることも多くありました。そこで、Collaborate上で、添削した計画書をシェアしながら面談することで、『真っ赤な添削』は実は改善可能で、不安に陥ることはないと学生に認識してもらうことができました」 〈学生の声〉 「文章を考えてメッセージを送るという行為は大変しんどいです。そのため、これまでは自分の言いたいことをうまく説明できず、あきらめてしまっていたことが、対面で話せてよかったです」 「文書をシェアしながら、具体的な指示が得られるのでわかりやすいです。電話をするのは今一歩気が引けるので、助かりました」 「先生やクラスメイトと１カ月に１度会えるのは楽しかったです。時間を調整しても、参加したいと思いました。ホームルームはぜひ続けてほしいです」 教育活動への本格的な導入を検討 こうした教育現場の声を踏まえ、今後に向けて森氏は、次のように語ります。 「eラーニングツールというと、無味乾燥なイメージがありますが、Collaborateを活用することによって、コミュニケーションがより円滑になり、教育効果の改善にもつながることがよくわかりました。今後、通信教育を中心に、教育活動への本格的な導入を検討したいと思います。また、集合教育の遠隔講義での活用も試行したいと考えています」 Collaborateは、単なるコミュニケーションツールの枠にとどまらず、 教育のための道具としての機能が充実しています。また、ウェブ上で利用できるので ハンドリングもしやすいです。ルームという単位で目的別、参加者別の集まりを 複数作ることができるので、利用人数の多いところでは管理も容易になります。 LMSを利用している組織であれば、Collaborateを導入するメリットは大きいと思います － 教育業務次長 森 清人氏
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Solution 課題・分野別ソリューション
業務管理
教育・人材育成
Brands 取り扱いブランド
アシストマイクロ株式会社
代表取締役社長 百瀬太郎
Mission アシストマイクロ株式会社のミッション・使命
革新的かつ高品質なITソリューションで、お客様の事業に貢献する。
私たちアシストマイクロは、お客様の業務課題を解決し、事業のさらなる発展に貢献するためのITソリューションをご提供しています。
取り扱うソフトウェア製品は多種多様ですが、海外製／自社製を問わず、掲げている基準は"革新的"で"高品質"であること。
「なくてはならない」「あってあたりまえ」 ― お客様の業務環境に空気のように溶け込む、そんなソフトウェアを展開しています。
一方、ソフトウェアがどれだけよいものでも、それ自体は単なるツールでしかありません。アシストマイクロは、お客様が求める"成果"を見据えて、ソフトウェア製品とともに、目的を達成するための知見やノウハウ、利便性をさらに高めるサービスをご提供します。
ホワイトカラー分野の業務効率や生産性向上、グローバルに活躍する人材の育成支援……
アシストマイクロは皆様のビジネスにおけるさまざまな課題にお応えします。
製品・その他のイベント開催情報
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2020/09/08開催〜2021/01/29終了【2020年9月8日（火）～2021年1月29日（金）】HR Online 展示会 2020-2021に「Rosetta Stone （ロゼッタストーン）」を出展いたします。
- 展示会
- Rosetta Stone
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2020/09/24開催【企業・研究機関向け】研究成果を「剽窃」「盗用」の疑いから守る！剽窃検知ツール「iThenticate」ご紹介Webセミナー
- Webセミナー
- iThenticate
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2020/09/29開催【教育機関向け】レポートの不正コピペの適切なチェック、高品質なフィードバックを実現するオンラインツール「Turnitin」ご紹介Webセミナー
- Webセミナー
- Turnitin
新着ニュース
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2020/05/29新型コロナウィルス対策に関する弊社の対応について（2020年6月以降）
- お知らせ
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2020/04/08新型コロナウィルス対策に関する弊社の対応について（2020年4月7日時点）
- お知らせ
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2020/04/02全社会議による臨時休業のお知らせ（2020年4月10日（金）午後）
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2020/03/26新型コロナウィルス対策に伴う在宅勤務等実施のお知らせ（2020年3月26日時点）
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2020/03/23テルモ株式会社がGVP省令対応業務のプロセス管理にBP Directorを採用 〜医療機器メーカーに求められる製品製造販売後の安全管理体制を標準・効率化〜
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