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学ぶ側の視点に立った教育ICTソリューション
Pick Up Contents
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Blackboard
教育用プラットフォーム製品「Blackboard」は、学習者に学びやすい環境を提供するためのソリューションです。いつでもどこからでも利用できる学習管理システムをはじめ、オンラインの講義開催やモバイルアプリによる情報発信など、学生から寄せられる幅広い学習ニーズに応えます。 講義に出られなかった学生が、録画を好きな時にパソコンやスマートフォンで閲覧できる。 遠隔地や国外にいても、パソコンから構内の学生と一緒にリアルタイムで講義に参加できる。 受験生が、スマートフォンで常にイベント情報やキャンパスマップといった、最新の大学情報を受け取れる。 Blackboardは、このような常に学ぶ側の視点に立った、学ぶ側を中心に据えたキャンパス環境の構築を支援する、教育機関向けプラットフォーム製品群です。 忙しい、遠い、身体的なハンディキャップがある… 多様な課題や背景を持つ昨今の学生や入学希望者、ステークホルダー。 それらの個々のニーズに寄りそった、より高品質で充実した教育、各種サービス、情報開示等を実現可能にします。 Blackboardは、教育機関と、学生や学内外の関係者が、常に"つながって"いられる教育テクノロジーを提供することにより、お客様の教育機関としてのミッション達成をより加速化します。
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BP Director
BPM＆ワークフロー製品「BP Director」（ビーピーディレクター）は、あらゆる業務を管理・可視化し、将来予測まで可能にするビジネスプロセスマネジメントソリューションです。申請業務のようなフローだけでなく、並行で進む業務やプロジェクト管理にも対応、ボトルネックの把握や遅延要因の検知・アラートなど、高度な機能を手軽に利用可能。継続的な業務改善をサポートします。
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iThenticate
剽窃検知ツール「iThenticate」（アイセンティケイト）は、研究論文や著作物の内容を、世界最大級の学術データベースと照合し、その独自性を検証するオンラインツールです。論文の発表・公開前にチェックを行うことで剽窃や盗作が疑われる箇所を検出し、独自性に問題がない状態へと改善することが可能です。論文や研究成果への評価を守るためにiThenticateでのチェックをはじめませんか？
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Kaltura
統合動画プラットフォーム「Kaltura」（カルトゥーラ）は、動画の配信・編集・管理・分析が可能なソリューションです。マルチデバイスに対応した遠隔教育の実施や学習管理システムとの連携など、教育シーンで活用することで、学習効果の高い動画教材を柔軟に取り入れた、より質の高い教育・研修をサポートします。
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Rosetta Stone
言語学習ソリューション「Rosetta Stone」（ロゼッタストーン）は、最大30種類もの外国語を実用的なレベルで習得できるオンラインの語学トレーニングプログラムです。日本語を介さず外国語のみで構成された独自のプログラムやネイティブのコーチと会話できるレッスンなど、オンラインで基礎から実践力まで着実に語学スキルを育成できます。
Case study & Voice 導入事例 & お客様の声
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信州大学 e-ラーニングセンター様
- Kaltura
県下に分散するキャンパス間を結ぶ動画インフラとして活用頻繁な環境変化に対応し、学生と大学双方にとって利用しやすい環境を実現 1949（昭和24）年、長野県下の高等教育機関7校を包括・併合して発足した信州大学。８つの学部からなる総合大学であり、広い県内に５つのキャンパスが点在しています。それぞれの学部が独自の伝統を持ち、地域と密接に関わりながら発展してきました。第３期中期目標期間（2016〜2021年）においては、特色ある教育・研究のグローバル展開、創造性豊かな人材育成、地域・社会発展への寄与を持続的・戦略的に行うため、『３つの「G」（Green, Global, Gentle）と３つの「L」（Local, Literacy, Linkage）』を基本方針に掲げ、戦略的な大学運営を行っています。 30年前から遠隔講義ができる環境を構築 「限られた予算の中で、安定して映像を配信できる環境を追求してきました」と語る矢部正之副センター長 同学は前述の通り、県内に５つのキャンパスが点在していることから、分散したキャンパス間を学生や教員が頻繁に移動しなくても済むように、授業や会議をいかに共有するかが課題となってきました。その解決のため、30年前から遠隔による授業・会議の仕組みが構築されてきました。1988年には、マイクロ波無線回線を利用したネットワークシステム（信州大学画像情報ネットワークシステム＝旧SUNS）を本稼働。2007年には、情報通信技術を利用した教育の実施に必要な支援を行うe-Learningセンターが発足し、光ケーブルを利用したギガビットイーサネットワークによる学内LANを基盤とした遠隔授業・会議システム（信州ユビキタスネットシステム＝新SUNS）を2009年度に完成させました。旧SUNSは同期（生配信）のみで低画質でしたが、新SUNSではインターネットを利用することで画質も向上し、非同期の録画配信も可能になりました。 遠隔配信される授業には、主に1年次に学ぶ教養科目や、学部を跨がって受講される授業などがあります。教養科目を遠隔配信するのは、次のような理由からです。信州大学では、1年次は全ての学生が松本キャンパスで学び、2年次以降、学部によって各キャンパスに分かれます。1年次に教養科目の単位を取り損ねた場合、2年次以降も松本キャンパスまで通わなければならなくなります。そうしなくてもいいように、遠隔配信されています。 2009年度には、長野県下の8大学（現在は10大学）により、授業などの教育資源を有効活用する「高等教育コンソーシアム信州」が設立されます。これを機に、コンソーシアムの事務局を担うe-Learningセンターは、2010年に動画収録・配信システムとしてMediasiteを導入。各大学に収録用の教室を設け、コンソーシアム参加大学間での授業の撮影・配信を開始しました。各授業は、リアルタイムでの配信のほか、自動録画され非同期でも配信されています。 e-Learningセンターの副センター長を務める、高等教育研究センター教授の矢部正之氏は、「遠隔のキャンパス間や大学間で授業を共有するには、映像配信の仕組みが不可欠です。限られた予算の中で、安定して映像を配信できる環境を追求してきました」と語ります。 よりコストパフォーマンスの高いシステムを求めて 「反転学習を普及させる上でも、教員が予習用の動画コンテンツを自由に作れる環境は望ましい」と新村正明准教授 Mediasite導入より6年後の2016年度、e-Learningセンターは、新たな動画システムの検討を始めます。理由は、動画収録に不可欠な専用レコーダー（ハードウェア）の老朽化です。e-Learningセンター 研究開発運用部門 研究開発チームの茅野基さんは、次のように語ります。 「Mediasiteをそのまま利用し続けると、レコーダーの買い換えが必要になりますが、1台当たり400万円前後の費用がかかります。また、学内から動画収録の要望が増える傾向にあることを考えると、今後レコーダーの増設が必要になる可能性もあります。しかし、予算が削減傾向にある中で、レコーダーの購入は容易なことではありません。そこで、Mediasiteのサポート期間が終了するタイミングを前に、同様の機能を持った、よりコストパフォーマンスの高いシステムを探し始めました」新たなシステムの検討に当たってe-Learningセンターが重視した機能は、学内で利用しているLMSのMoodleと連携できること、予約録画ができること、テレビ会議システムと接続して録画できることなどでした。さまざまな製品を検討する中で、要件を満たしている候補は、Kalturaを含めた3製品に絞られました。導入時のイニシャルコストと、運用や保守などにかかるランニングコストを総合的に比較検討した結果、採用したのがKalturaでした。 Kalturaは、動画の管理、配信などを可能にするプラットフォームです。世界80カ国以上で利用されており、ユーザーはあらゆるデバイスからアクセスが可能です。また、拡張機能であるLecture Captureを用いれば、PCを使って講義を収録できるため、特別なハードウェアを導入する必要がありません。コストを比較した場合、オンプレミスからクラウドに変わるため、ランニングコストはKalturaが上回るものの、高額なハードウェアを購入しなくてすむ分、トータルではKalturaの方がコストパフォーマンスは高いと評価しました。また、3製品のうち、これまで使用してきたMediasiteを除いた2製品についてはトライアルを実施しました。実際に使用してみて、差が出たのがLMSであるMoodleとの連携の部分でした。KalturaはLMSの機能の一部として操作できるだめ、ユーザーは新製品を意識することなく使うことができます。それに対して、もう１つの製品は、必要な機能が初めから揃っていてすぐに使えるものの、Moodleとは別の操作が必要で、ユーザーは慣れないと使いにくいのではないかと評価されました。 また、茅野氏は、オンプレミスからクラウドに変わることで、e-Learningセンターのスタッフがサーバーの保守管理から解放される点も、決め手の一つとして挙げています。 年間300〜400時間分の動画を収録・配信 e-Learningセンターでは、約5カ月のトライアル期間を経て、18年3月にKalturaを正式導入しました。現在の用途は、これまでMediasiteによって行われてきた講義の収録・管理が中心で、学内では年間約200本、300〜400時間分の動画が収録・配信される予定です。 操作性については概ね良好のようです。e-Learningセンターの研究開発運用部門長を務める新村正明氏は、「Moodleのプラグイン連携によって、従来と同じような操作環境が実現できており、ユーザーからも、従来と同じような感覚で使えそうだという評価をもらいました」とのこと。「システムをリプレイスする時は、ユーザーの利用環境は極力変えたくないものです」と矢部氏。その点では、問題はなかったようです。また、18年4月より、学務部 学務課 教務グループ 高等教育コンソーシアム信州担当となった丸山浩平氏は、Kalturaを使った印象について「使い勝手がよく、操作もスムーズに感じます」と評価しています。 教員や学生の動画作成・配信も可能にe-Learningセンターは、Kalturaの多機能性も評価しています。なかでも、今後、活用できる機能として注目しているのが、CaptureSpaceです。CaptureSpaceは、ユーザーがPCを使って自らレクチャーやプレゼンテーションなどの動画コンテンツを作成し、LMSにアップできる機能です。茅野氏によれば、Mediasiteもこうした機能を拡張することはできるものの、拡張費用が高価とのこと。矢部氏は、Kaltura採用の決め手として、コストパフォーマンスとともに、この機能を用いた動画コンテンツ作りの可能性を挙げています。 e-Learningセンターでは、講義の収録・管理を行うほか、実習を収録して動画教材を作成するといった、教員の動画コンテンツ作成も支援しています。以前は作成を支援する専任スタッフがいましたが、予算削減により、現在は不在となっています。そのため、教員は自身で作成するか、もしくは、大学の公募を利用し、作成サポート費用を獲得して作成を外注しなければなりません。しかし、CaptureSpaceがあれば、より多くの教員が、PCを使って自身で動画コンテンツを作成できる環境を提供できます。特別な機器は不要なため、各キャンパスにコンテンツ収録用のミニスタジオを用意することもできるでしょう。また、これまでは教員によってバラバラだった動画コンテンツの制作環境が、CaptureSpaceで統一されれば、e-Learningセンターにとってはコンテンツ作成の一元管理やサポートがしやすくなるというメリットも生まれます。データは全てクラウドにアップされるため、学内のサーバの空き容量が重い動画データで圧迫される心配もなくなります。 「学生にとっても、課題を動画で提出できるようになれば、学習効果は高まります。例えば、語学では、学生がスピーチを動画で提出できれば、教員はより正確に評価することができるでしょう。ただし、こうした環境を提供した場合、扱うデータ量が増えるため、運用コストの上昇につながります。しかし、学生や教員が動画を自ら作成して配信する環境は、避けて通れません。それだけに、対応を考えていく必要があります」（矢部氏） 「反転学習を普及させる上でも、教員が予習用の動画コンテンツを自由に作れる環境は望ましいと思います。ただ、それをやり始めると、我々にどこまでサポートできるのか、というマンパワーの問題も出てきます。Kaltura採用の一番の決め手はコストですから、いかにコストを抑えながら、動画を活用できる環境を築けるかが、今後の課題と言えます」（新村氏） これまで、遠隔授業のツールとして利用されてきた信州大学の動画配信システムが、Kaltura導入を機に、教育の質をより高めるためのツールへと、その可能性を広げようとしています。今後のe-Learningセンターの活動が注目されます。 「クラウドに変わることで、スタッフがサーバーの保守管理から解放される点も、決め手」と茅野基氏は語る 「Kalturaは、使い勝手がよく、操作もスムーズに感じます」と話す高等教育コンソーシアム信州担当、丸山浩平氏 USER PROFILE：国立大学法人 信州大学 所在地：長野県松本市旭3-1-1 設立：1949年5月31日 キャンパス数： 長野県内に5キャンパス 松本、長野（教育、工学）、伊那、上田 学生数： 学部生 9,127名 大学院 1,903名 外国人留学生 317名 https://www.shinshu-u.ac.jp/ （平成29年5月現在） 導入事例をPDFでダウンロードする PDFダウンロードリンク 本導入事例は2018年4月の取材に基づき作成したものです。 本資料に記載されている会社名、製品名、ロゴマークは各社の商標または登録商標です。 [inquiry]
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ブレーンスタッフコンサルタンツ様
- Blackboard
遠隔地のスタッフとのコミュニケーションを効率化教育効果を高める可能性にも期待 「職業人教育を通して社会に貢献する」ことをミッションに掲げ、全国70校の教育機関で専門教育を実践する滋慶学園グループ。専修学校法が施行された1976年以来、これまでに500職種を超える人材を養成し、24万人以上の卒業生を輩出してきました。同グループをIT面からサポートしているのが、グループ企業のブレーンスタッフコンサルタンツ（BSC）です。 同社の教育部門は、学生に対するPCスキル教育や、教職員に対するPC活用スキル教育を提供するとともに、eラーニングをはじめとする新しい教育システムを提案し、学校教育全般に対するIT利用をサポートしています。そのため、有望なITツールはいち早く導入し、まず社内で検証したうえでグループに活用の提案を行っています。その一環として、2016年に導入したのが、遠隔教育・ウェブ会議システムのBlackboard Collaborateです。現在は、社内でのコミュニケーションに積極的に活用し、学校での活用についても検証を行っています。 社内のコミュニケーション課題を解決するツールとして期待 株式会社ブレーンスタッフコンサルタンツ 教育業務次長森 清人 氏 Blackboard Collaborateを導入した目的について、教育業務次長の森清人氏は次のように語ります。 「当社では数年前から、eラーニングや遠隔授業で学生とリアルタイムにコミュニケーションができるツールを探していました。Collaborateは豊富な機能を持っており、プラグインは不要でブラウザベースで利用できます。また、当社で利用している学習管理システム（LMS）のMoodleと連携もできることから、まず社内で導入し、使い勝手を検証することにしました」 BSCの教育部門では、スタッフのコミュニケーションツールとして活用されています。教育部門のメンバーは、大阪の本社と東京事務所に分かれて業務を行っています。また、BSCはグループ内の13校で、約3000人の学生にPCスキル教育を行っており、同社の契約インストラクターが各拠点で授業を行っています。このようにメンバーやインストラクターの拠点が分散しているため、日常的なコミュニケーションが取りづらいという課題がありました。 「従来はスケジュール管理システムやメール、電話などでやりとりを行ってきましたが、PC画面を見ながら説明すれば簡単に伝わることが、なかなかうまく伝わらず、もどかしい思いをすることが頻繁にありました。また、表情を交えてコミュニケーションをとることの重要性も認識していました。Collaborateを導入すれば、ビデオ通話ができますし、PCの画面を共有しながら話し合うこともできますので、コミュニケーションが円滑になるのではないかと期待しました」（森氏） コミュニケーションを円滑にする多彩な機能を評価 社内のコミュニケーションツールとして実際にCollaborateを活用してみた結果、森氏は特に有効性を感じている機能として、以下の3点を挙げています。 １）アプリケーションとデスクトップの共有 特に操作手順の確認やイメージの共有などがしやすく、ミーティングや教材開発などを効率よく進めることができます ２）セッションの録画機能 会議のログを取ることができ、参加できなかったメンバーも後から内容を確認することができます ３）LMS（Moodle）との連携 Moodleのコースの中にCollaborateのルーム（会議室）を設定することにより、Moodleのユーザー管理をそのまま継承することができます。そのため、Moodleにさえ入ってもらえれば、すぐに利用してもらうことができます」 「ルームがいくらでも作れるのは有り難い」と森氏。「部門ごとにルームをつくれば、部門内での日常的なコミュニケーションにもっと使えるはず」と期待を寄せています。 教育部門でPCスキル教育を担当する三浦菜穂子氏は、社内でCollaborateを最も活用しているメンバーの一人です。 「教室で何か問題などが起きた時などに、インストラクターとの連絡に使っています。また、新しい技術をインストラクターに講習する際、全員を集めて実施することは難しいため、Collaborate上で行うこともあります。特に役立っていると感じるのが教材制作です。本社から電車で1時間半ほどかかる教室に常駐しているインストラクターに、動画編集などを依頼することが多いのですが、逐一指示や報告をしながら仕事を進めることができます。以前は電話でのやりとりが中心で、時には実際に教室まで行くこともありました。時々、インターネット通話ソフトを使うこともありますが、途中で音声が途切れたり、音質が悪かったりすることがあり、ストレスを感じました。それに対してCollaborateは、音声も動画も安定していて、ストレスなくやりとりができるので有り難いです。また、互いに表情を見ながら話をすると、意思疎通がしやすく、仕事もスムーズに進みます」 ネットワーク部門に所属するラーニングデザイナーの塩山智史氏は、将来を見据えて次のように評価します。 「今後は日本の教育界も、eラーニングがもっと普及していくと思います。eラーニングを行う上で、大切になるのがコミュニケーションです。それを円滑にできるところがCollaborateの優れた点だと思います。また、操作も直観的にでき、誰にでも使いやすいところも、教育ツールとしては重要なポイントだと思います」 佐藤氏は、ネットワーク部門の立場からこう評価しています。 「Moodleとの連携のしやすさが一番に挙げられます。また、WebRTCに対応したツールの中でも、Collaborateは音声と映像の品質の安定性が非常に高いと思います」 通信教育での検証で、効果を確認 株式会社ブレーンスタッフコンサルタンツ コンピュータ教育 三浦 菜穂子 氏 BSCでは、Collaborateについて教育現場での検証も行っています。現在は、保育士通信教育科の教員と一部の学生（12名）の間でのコミュニケーションに試用しています。 「教員と学生の皆さんに自由に活用していただきながら、メリットや課題を蓄積しているところです。CollaborateとMoodleは連携できるため、従来通りMoodleからアクセスすればよく、教員も学生もMoodleは使い慣れていますので、Collaborateの使い方だけを覚えればよく、負担をかけずに利用いただいています。試用し始めてまだ3カ月ですが、我々も驚くくらい活用いただいています」（森氏） 通信教育科では、学生は普段、自宅で教材を使って学習を行い、レポートを定期的にLMS上で教員に提出し、教員が添削してLMS上でフィードバックする形で行われています。教員と学生たちが顔を合わせる機会は年に数回しかなく、コミュニケーション面で課題がありました。そこで、Collaborateを活用し、次のような取り組みが行われています。 〈通信教育科での取り組み内容と教員の評価〉 ・ホームルーム（全学年／月１回） 「スクーリングは年に数回のため、普段の学生の状態はメッセージでしか把握できません。そこで月に１度、Collaborate上でホームルームを行うようにしました。すると、質問に対する学生の顔色や表情、服装などから、今、学習にどれだけ集中できているのか、日常生活にどのような変化が起こっているのか、といったことをつかめるようになり、様子がおかしいと感じた学生には速やかに対応できるようになりました。ノンバーバルコミュニケーションの重要性を再認識しました」 ・新入生面談（１年生／５月） 「新入生に対しては、４月上旬のオリエンテーションが終了すると、７月の面接授業日まで対面する機会がありません。そこで、５月にCollaborateを利用して新入生面談を行ったところ、入学初期の不安な思いを共有でき、モチベーションを維持することができました」 ・実習生面談（３年生／実習前後） 「３年生になると、保育実習があります。実習計画書の作成は教員と相談しながら進める必要があり、従来はレポート添削の形で指導をしてきました。しかし、真っ赤に添削された計画書を見ると学生は自信をなくし、また、その不安感から学校までわざわざやってきて指示を受けることも多くありました。そこで、Collaborate上で、添削した計画書をシェアしながら面談することで、『真っ赤な添削』は実は改善可能で、不安に陥ることはないと学生に認識してもらうことができました」 〈学生の声〉 「文章を考えてメッセージを送るという行為は大変しんどいです。そのため、これまでは自分の言いたいことをうまく説明できず、あきらめてしまっていたことが、対面で話せてよかったです」 「文書をシェアしながら、具体的な指示が得られるのでわかりやすいです。電話をするのは今一歩気が引けるので、助かりました」 「先生やクラスメイトと１カ月に１度会えるのは楽しかったです。時間を調整しても、参加したいと思いました。ホームルームはぜひ続けてほしいです」 教育活動への本格的な導入を検討 こうした教育現場の声を踏まえ、今後に向けて森氏は、次のように語ります。 「eラーニングツールというと、無味乾燥なイメージがありますが、Collaborateを活用することによって、コミュニケーションがより円滑になり、教育効果の改善にもつながることがよくわかりました。今後、通信教育を中心に、教育活動への本格的な導入を検討したいと思います。また、集合教育の遠隔講義での活用も試行したいと考えています」 Collaborateは、単なるコミュニケーションツールの枠にとどまらず、 教育のための道具としての機能が充実しています。また、ウェブ上で利用できるので ハンドリングもしやすいです。ルームという単位で目的別、参加者別の集まりを 複数作ることができるので、利用人数の多いところでは管理も容易になります。 LMSを利用している組織であれば、Collaborateを導入するメリットは大きいと思います － 教育業務次長 森 清人氏
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北海道大学様
- Kaltura
オープンエデュケーションを支える動画配信システムにKaltura SaaSを採用頻繁な環境変化に対応し、学生と大学双方にとって利用しやすい環境を実現 1876（明治9）年、札幌農学校として設立された北海道大学。初代教頭のクラーク博士が学生に残した「Boys, be ambitious（青年よ、大志を抱け）」の精神を受け継ぎ、「フロンティア精神」「国際性の涵養」「全人教育」「実学の重視」という4つの基本理念を掲げ、140年にわたる歴史の中で培ってきました。そして現在、2026年の創基150年を迎えるにあたり、「世界の課題解決に貢献する北海道大学へ」向けて、建学以来の基本理念と長期目標を踏まえた大学改革を進めています。 その改革を支える組織の一つが、北海道大学高等教育推進機構オープンエデュケーションセンター（OEセンター）です。同学では早くから、インターネット上で広く教育機会を提供する活動「オープンエデュケーション」に積極的に取り組んできました。大学教育に使用される教材を無料で公開するオープンコースウェア（OCW）のポータル「北海道大学オープンコースウェア」を2006年に開設。2014年にはOEセンターを開設し、学外に向けたコンテンツの公開だけでなく、オープン教材の制作を通じた学内の教育改善にも取り組んでいます。 パフォーマンスとコストの両面からKalturaを採用 北海道大学 情報基盤センター 准教授 重田 勝介氏 オープンエデュケーションにおいて重要になるのが、講義などを収録した動画教材の配信・管理です。現在、OEセンターが配信する動画教材は、OCWなどで公開しているものが2000本以上、道内の国立7大学による「北海道地区国立大学教養教育連携実施事業」に関するものが334～400本あり、全体の容量は1.5～2TBに上ります。 こうした動画教材の配信・管理を行うプラットフォームとして、2014年にKaltura Community Edition（オープンソース版、以下：CE）を導入しました。OEセンターの副センター長を務める、情報基盤センター准教授の重田勝介氏は、導入の経緯について次のように語ります。 「最初は、Open edX（MOOCサービス用のオープンソースソフトウェア）を使って道内の国立7大学による教養教育連携を実施するための動画配信のプラットフォームとして導入しました。Open edXでは、YouTubeを使って動画配信を行うのが一般的です。しかし、YouTubeで適用されるライセンスには（著作権や公開の範囲をコントロールできないなど）我々の要望と合わない部分があるため、動画配信プラットフォームを自前で用意する必要があったのです。当時、オープンソースで提供されているコストパフォーマンスの高さとユーザー数の多さ、そしてパフォーマンスの面から総合的に考えると、Kaltura CEがベストな選択でした。そこで、Kaltura CEとOpen edXを連携させて配信する形をつくり、それぞれのログを組み合わせて学生の視聴状況などを可視化するダッシュボードも開発しました。実際に稼働させると、パフォーマンスに問題はなく、パソコンやスマートフォンなどのデバイスに合わせて動画を配信することもできました。そのため、OCWや学内用のLMS（Moodle）での動画配信も徐々に切り替え、Kaltura CEに集約していきました」（重田氏） 最新の環境に自動でアップデートされるKaltura SaaSへ移行 2016年10月には、完全にホストされたKalturaのSaaS版（以下、Kaltura SaaS）への移行を決定しました。オンプレミスからSaaSへ移行した理由として、重田氏は2つの理由を挙げます。 「1つは、動画コンテンツの容量が増え、学内のサーバが満杯に近づいてきたことです。そのため、さらにサーバを増設するかどうかを検討する必要に迫られました。そしてもう1つがバージョンアップの問題です。Kaltura CEは毎年のように新しいバージョンがリリースされており、モバイル対応の機能が改善されています。そのため、我々もバージョンアップを計画していたのですが、それを実施するにはデータ移行のためにサービスを一旦停止しなければならず、移行のための費用もかかるなどの制約がありました。そのため、導入時のバージョンをそのまま使い続けていたのですが、その後に登場した最新のスマートフォンで視聴できない問題が起こるようになりました。こうしたことから、ストリーミングサービスはデバイスに対応したソフトウェアのアップデートが頻繁に起こるため、自前で持ち続けることは難しいと考え、最新の状態に自動でアップデートされるSaaS版に移行することにしたのです」 Kaltura SaaSに移行した結果、ストリーミングのパフォーマンスが向上したことを重田氏は評価しています。 「それまで使っていたKaltura CEが旧バージョンだったこともありますが、動画が配信されるまでのタイムラグや、スキップしたり、リワインドしたりする時の反応がかなり改善されました。さまざまなデバイスへの対応の問題も解決しましたし、ログの可視化など、既存のさまざまな機能もそのまま引き継ぐことができ、移行はスムーズにできました」 また、Kalturaのメリットとして、CDN（コンテンツデリバリーネットワーク）を利用できることも挙げています。動画のような大容量コンテンツを配信する場合、負荷を分散して最適化するCDNは重要な機能です。突発的に大量のトラフィックが発生した場合に備えて、KalturaがバックボーンでCDNと連携していることは非常に魅力的だと評価しています。 より詳細な視聴履歴を成績や教材の改善に反映 北海道大学 情報基盤センター 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 特定専門職員 松本 哲也 氏 Kaltura SaaSは現在、OEセンターだけでアカウントを保有していますが、今後は他の部局にもアカウントを割り振り、学内での活用を広げていく考えです。例えば、獣医学部では帯広畜産大学との共同獣医学課程において独自のLMSを利用しており、そこで動画教材を配信したいというニーズがあります。そのために新たにストリーミングサービスを導入するのではなく、OEセンターが導入したKaltura SaaSを利用することにより、コストを抑えることができます。 「学内で複数の異なるストリーミングサービスを利用すれば、その分コストが掛かります。海外の企業では、複数の部署がそれぞれアカウントを持ち、自部署のサービスに活用する例が多く見られます。本学でも、OEセンターで転送量を管理しながら、他の部局にも活用してもらうことで、費用を按分でき、管理やセキュリティを一元化できるメリットがありますので、学内での活用を積極的に広めていきたいと考えています」（重田氏） 「セキュリティ面を考慮すれば、学内の情報システムはできるだけ集約すべき」と重田氏は考えています。特に、LMSやストリーミングサービスは、学生の学習履歴などの情報を扱うため、漏洩を防ぐことは重要です。 「しかし、ストリーミングサービスのように、ユーザーが使用するデバイスなどの環境変化への対応が頻繁に求められるシステムを、学内で保有するのは困難です。このようなシステムについては、安全で信頼できる外部に委託していくべきです。ストリーミングサービスに関して言えば、それはKalturaだと考えています」（重田氏） OEセンターの特定専門職員、松本哲也氏は、Kaltura SaaSの導入により、動画の視聴履歴がより細かく把握できる点に期待を寄せます。 「現状、Open edXに関しては、学生が動画コンテンツを半分以上視聴していれば、視聴したとカウントできるようになっていますが、それ以外のプラットフォームでは、動画コンテンツへのアクセスの有無しかわからず、実際にコンテンツをどこまで視聴しているのかを把握することができません。今後、Kaltura SaaSのAPIを活用すれば、視聴履歴をより詳細に把握できるのではないかと考えています」 重田氏も、視聴履歴をLMSのユーザーアカウントにひもづいた形で取得できることは、学生の評価やコンテンツの改善において非常に重要だと考えています。 「教員も、自分たちの教材がどのくらい視聴されたか、というデータを求めています。学生や一般の人々の興味関心の度合いを知りたいのはもちろんのこと、外部資金で運営しているプロジェクトの場合、どの程度アクセスがあったかを示す必要があるからです。その点でも、視聴履歴が速やかに得られることは大事なことと言えます」 Kaltura SaaSは大学にとって魅力的なサービス 最後に重田氏に、大学における動画教材制作の意義について伺いました。 「第一に、動画教材は大学で行われている授業をありのままに伝えられるのが魅力であり、外部に提供することは広報としての価値があります。また、動画を用いた教育手法は、反転授業に限らず、さまざまなものが開発されており、それらの手法を導入することで教育効果が向上します。さらに、教員が退官しても、授業の内容がアーカイブとして残るので、大学にとって大きな財産になります。教員にとっても、動画教材を活用することはもちろん、動画教材を制作することは、自分の教え方を見直すきっかけになり、FD（ファカルティディベロップメント）につながります」（重田氏） このように、教育機関にとってさまざまな価値を持つ動画教材。その価値を発揮するために不可欠なのがストリーミングサービスです。 「現在、オンプレミスでストリーミングサービスを提供されている機関であれば、Kaltura SaaSを利用すれば、常に最新の機能が利用でき、学生にとって利便性の高いサービスが提供できるので、とても魅力的だと思います。もし、学内で動画教材を制作する環境を用意するのが大変であれば、Kaltura SaaSにはレクチャーをキャプチャできるツールがあり、簡単に動画コンテンツを作成することも可能です」（重田氏） オープンエデュケーションの観点から、動画教材の製作から学内外への配信・管理まで先駆的に取り組む北海道大学。Kaltura SaaSの活用による、オープンエデュケーションのさらなる発展が期待されます。 USER PROFILE：国立大学法人 北海道大学 所在地： 北海道札幌市北区北8条西5丁目 設立：1876年7月 学生数： 学部生 11,824名 大学院 6,250名 研究所 97名 http://www.hokudai.ac.jp/ 導入事例をPDFでダウンロードする PDFダウンロードリンク 本導入事例は2017年2月の取材に基づくものであり、現在の状況と異なる場合がございます。 本文中に記載されている社名、製品名、ロゴマークは各社の商標または登録商標です。 本導入事例・Kaltura製品に関するご照会は以下のお問い合わせ先までお気軽にお寄せください。 [inquiry]
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第一精工株式会社様
- Rosetta Stone
事業本部長以下、全役職者を対象に英語基礎力の向上に取り組む 精密部品メーカーとしてグローバルに事業を展開する第一精工。主要製品のコネクタを扱うアイペックス事業本部では、海外の拠点や顧客とのコミュニケーション強化のために、事業本部長以下、全役職者を対象にRosetta Stoneによる英語学習に取り組んでいます。担当の管理本部 総務統括部 総務部 総務3課の浜野麻衣子氏に、導入の経緯や効果などを伺いました。 課題：事業本部の全社員が英語を使えるようにしたい スマートフォンやパソコンなどの電子機器に用いられる小型コネクタの開発・製造を担う第一精工株式会社アイペックス事業本部。同社のコネクタ製品はI-PEXブランドで全世界に販売されており、海外での売上が8割以上を占めています。 同事業本部が社員に英語学習の機会を提供するきっかけとなったのは、国内で作成した英文の技術文書が、海外拠点から「内容がわかりにくいので改善してほしい」と指摘を受けたことでした。それを機に、英文ライティングの研修を社内で数回実施しました。社内で英語教育を行うのは初めてで社員から好評を得ていましたが、そのような中、事業本部として全社員の英語力を高めていく方針が打ち出されました。その理由について浜野氏は、次のように語ります。 「これまで海外の拠点や顧客とのコミュニケーションは、英語のできる一部の社員に頼ってきましたが、全ての社員が英語をできるようになった方が、業務効率が改善しますし、海外からの信頼も一層高まります」 導入方法について検討したところ、業務で日常的に英語を使う若手層にいち早く身につけさせたいという意見が出ました。しかし、そのためには、まず上司が手本を示す必要があるとの考えから、初年度は全管理職を対象に実施し、その後、一般社員に展開することになりました。 選定：重い腰を上げて学ぶ気になるかどうかを重視 対象者が決まると、次の検討課題はどのような手段で学習するかです。 「部長クラスからは、時間が取れないため、集合研修以外の手段を考えてほしいと要請されました。残る手段は通信教育とeラーニングですが、通信教育は日々の学習状況をタイムリーに把握してフォローができないため、eラーニングに絞りました。対象は海外営業部門以外の全管理職なので、なかには英語に対して苦手意識がある人もいます。そうした人でも重い腰を上げて継続して学習してもらえるように、なるべく“勉強”のイメージが強くなく、楽しく学習できるかどうかを重視しました」 その観点から、浜野氏が選んだのがRosetta Stoneでした。 「一番の理由は、ゲーム感覚で学べることです。最初にゴールまでの道筋が示されるので、一つずつクリアしながら進めることができます。また、学ぶ過程で日本語が一切出てこないところもポイントでした。他には、ライティングがもっと学べたり、コースを選べる教材もありましたが、初心者にはハードルが高いと感じ、まずは読む・聞く・話す・書くの4技能をバランスよく習得することが大切だと考えました」 部門長会議でRosetta Stoneを提案したところ、コスト面も大きな決め手となり、当初の予定よりも対象を広げて副主任以上の役職者全員で実施することになりました。 ※本導入事例の全文はパンフレットでご覧いただけます。 具体的な運用体制や導入効果などの詳細をお知りになりたい方は、以下のお問い合わせフォームで「第一精工様導入事例パンフレット請求」と一言お書き添えの上、パンフレットをご請求ください。 学習者の声 海外との電話にも慣れ、メールを書く時間は半減 以前は海外から電話がかかってくると、緊張して頭が真っ白になり、何も聞けないような状態でした。しかし、Rosetta Stoneでネイティブコーチとのオンラインレッスンを何回も体験したおかげで、英語で話すことにだいぶ慣れました。最近では、こちらから海外拠点に電話をかけることもあります。また、語彙が増えたおかげで、英文でメールを書く時間も以前の半分程度に短縮できました。Rosetta Stoneは英語のフレーズを、それを使うシチュエーションの写真を見ながら学べるので、それぞれのシチュエーションに相応しい言い回しが自然に身についてきたように思います。 ― 管理本部 財務統括部 財務部 経理2課 係長 M.M氏 この導入事例の全文を読む 本導入事例の全文はパンフレットでご覧いただけます。 具体的な運用体制や導入効果などの詳細をお知りになりたい方は、以下のお問い合わせフォームより導入事例パンフレットをご請求ください。 [inquiry]
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Solution 課題・分野別ソリューション
業務管理
教育・人材育成
Brands 取り扱いブランド
アシストマイクロ株式会社
代表取締役社長 百瀬太郎
Mission アシストマイクロ株式会社のミッション・使命
革新的かつ高品質なITソリューションで、お客様の事業に貢献する。
私たちアシストマイクロは、お客様の業務課題を解決し、事業のさらなる発展に貢献するためのITソリューションをご提供しています。
取り扱うソフトウェア製品は多種多様ですが、海外製／自社製を問わず、掲げている基準は"革新的"で"高品質"であること。
「なくてはならない」「あってあたりまえ」 ― お客様の業務環境に空気のように溶け込む、そんなソフトウェアを展開しています。
一方、ソフトウェアがどれだけよいものでも、それ自体は単なるツールでしかありません。アシストマイクロは、お客様が求める"成果"を見据えて、ソフトウェア製品とともに、目的を達成するための知見やノウハウ、利便性をさらに高めるサービスをご提供します。
ホワイトカラー分野の業務効率や生産性向上、グローバルに活躍する人材の育成支援……
アシストマイクロは皆様のビジネスにおけるさまざまな課題にお応えします。
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2019/06/25開催〜2019/07/23終了【2019年6月25日（火）、7月3日（水）、7月23日（火） 各日10:30～11:10】【企業、研究機関向け】研究成果を「剽窃」「盗用」の疑いから守る！剽窃検知ツール「iThenticate」ご紹介Webセミナー
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2019/07/11開催【教育機関向け】レポートの不正コピペの適切なチェック、高品質なフィードバックを実現するオンラインツール「Turnitin」（iThenticate）ご紹介Webセミナー
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2019/08/23開催Blackboard Teaching & Learning Forum 2019 Tokyo のご案内
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2019/04/1110連休に関する休業のお知らせ（2019年4月27日～5月6日）
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2019/04/01全社会議による臨時休業のお知らせ（2019年4月15日（月）午後）
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2018/12/20年末年始休業のお知らせ（2018年12月29日～2019年1月3日）
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2018/09/25Blackboard社、オープンソース学習管理システムのブランドを変更 新ブランドを「Blackboard Open LMS」としたことで、オープンソース コミュニティとオープン スタンダードへのBlackboard社の取り組みの熱意が伺える。
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2018/09/21全社会議による臨時休業のお知らせ（2018年9月26日（水）午後）
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