導入事例
県下に分散するキャンパス間を結ぶ
動画インフラとして活用
高いコストパフォーマンス、Moodleとの連携、
多機能性が導入の決め手に

同学は前述の通り、県内に５つのキャンパスが点在していることから、分散したキャンパス間を学生や教員が頻繁に移動しなくても済むように、授業や会議をいかに共有するかが課題となってきました。その解決のため、30年前から遠隔による授業・会議の仕組みが構築されてきました。1988年には、マイクロ波無線回線を利用したネットワークシステム（信州大学画像情報ネットワークシステム＝旧SUNS）を本稼働。2007年には、情報通信技術を利用した教育の実施に必要な支援を行うe-Learningセンターが発足し、光ケーブルを利用したギガビットイーサネットワークによる学内LANを基盤とした遠隔授業・会議システム（信州ユビキタスネットシステム＝新SUNS）を2009年度に完成させました。旧SUNSは同期（生配信）のみで低画質でしたが、新SUNSではインターネットを利用することで画質も向上し、非同期の録画配信も可能になりました。

遠隔配信される授業には、主に1年次に学ぶ教養科目や、学部を跨がって受講される授業などがあります。教養科目を遠隔配信するのは、次のような理由からです。信州大学では、1年次は全ての学生が松本キャンパスで学び、2年次以降、学部によって各キャンパスに分かれます。1年次に教養科目の単位を取り損ねた場合、2年次以降も松本キャンパスまで通わなければならなくなります。そうしなくてもいいように、遠隔配信されています。

2009年度には、長野県下の8大学（現在は10大学）により、授業などの教育資源を有効活用する「高等教育コンソーシアム信州」が設立されます。これを機に、コンソーシアムの事務局を担うe-Learningセンターは、2010年に動画収録・配信システムを導入。各大学に収録用の教室を設け、コンソーシアム参加大学間での授業の撮影・配信を開始しました。各授業は、リアルタイムでの配信のほか、自動録画され非同期でも配信されています。

e-Learningセンターの副センター長を務める、高等教育研究センター教授の矢部正之氏は、「遠隔のキャンパス間や大学間で授業を共有するには、映像配信の仕組みが不可欠です。限られた予算の中で、安定して映像を配信できる環境を追求してきました」と語ります。

e-Learningセンター　副センター長　矢部正之様

研究開発運用部門 研究開発チーム　茅野基様

研究開発運用部門長　新村正明様

高等教育コンソーシアム信州担当　丸山浩平様